通販の中には「テレビショッピング」や「カタログ通販」などもありますが、コラーゲンなどのサプリメントでは「インターネット」での通販が最も多くなってきました。
特に、スマートフォン（スマホ）やタブレットの急速な普及によって、パソコンがなくてもインターネット通販で商品が購入できる環境が広がっています。
今後は、パソコンサイトだけでなくタブレットやスマホでも見やすいサイトでないと大きく販売機会を逃すことになってきたのです。
私が運営するショップでもスマホサイトを用意していますが、当サイトのように自動的に最適化される「レスポンシブデザイン」ではないため、どうしてもスマホサイトに手が回らないという不便さがあり、今後の改善が課題なんです。
さて、本題に入ります。
コラーゲンの通販について全体の流通から一通り解説しましたが、具体的にはどんな販売方法があるのでしょうか？
ショッピングモール
ショッピングモールとは、もともと複数の小売店舗や飲食店、サービス業や美容院など様々な店舗が集積した商業施設のことです。
それが、インターネット環境の普及と共にインターネットの中にも出現してきました。
インターネットでのショッピングモールと言えば「楽天」が先駆者でしょう。
そして、「yahoo！ショッピング」「Amazon」「DeNAショッピング」「STMX（ストアミックス）」「e-naショッピングモール」「スマイル通販」などがあります。
特に「yahoo！ショッピング」は、2013年末から出店料を無料にし、出店店舗を急激に増やしています。
ショッピングモールの便利なところはいくつもあります。
- 2回目以降注文が簡単
- ポイントや特典が多い
- 人気商品やランキングがある
- 口コミなどの情報が多い
- 最安機能がある
- 安心感がある
・・・こんなところでしょうか。
ほかにも、最近チェックした商品や関連商品などが表示されたりと様々な機能があります。
私もあるモールをよく利用しますが、「注文が簡単で早い」のが最も便利なところですね。
ただ、便利なだけに出展者には様々なコスト負担があり、同種の競合も非常に多いため、なかなか利益を上げるまでに行かないのが出店者の悩みとなっています。
単独店
単独店は、ショッピングモールに出店していないインターネット通販サイトです。
単独店は専門ジャンルに特化したショップが多く、こだわりやそのジャンルでの品揃え、商品や関連情報量で差別化を図っているショップが成功しています。
私が運営するコラーゲン専門店もコラーゲン粉末の品揃えと情報で勝負していますが、まだ成功にまで至っていません・・・
また、単独店も「○○店」というかたちで各ショッピングモールに出店するケースが増えています。
PPC広告
PPC広告とは「Pay Per Click（ペイ・パー・クリック）」の略で、広告掲載だけでは料金がかからず、広告が実際にクリックされた回数分だけ料金が発生する「クリック課金型」のインターネット広告のことです。
みなさんが一番目にするのは、グーグルやヤフーで検索をした時に、検索結果の上の方や右側にキャッチコピーと簡単な説明が表示される広告でしょう。
検索したキーワードに関連する広告が表示されますので、検索結果よりも前に広告をクリックする人も多いのです。
広告主としては、メーカーや販売者などのサービス提供者の場合と、後で説明するアフィリエイターなどの場合があります。
どちらにしても、最終的には販売商品やサービスの「ランディングページ」というショッピングカート付きの広告サイトに行き着きます。
このランディングページは、特定の商品やサービスに特化して作られている場合が多く、各社とも力を入れています。
その結果、表現が過剰になったり都合の良い勘違いを誘導したりするサイトも多いので、消費者にとっては注意が必要だと感じています。
アフィリエイト
アフィリエイトとは「成功報酬型広告」のことで、自分のブログやサイトからランディングページに誘導し、販売やサービス提供が成功したら報酬が支払われます。
最近では個人が副業として行う人が非常に増え「アフィリエイター」と呼ばれ、専業として行う人も増えています。
広告主とアフィリエイターの間に「ASP（アフィリエイトサービスプロバイダー）」という広告代理店が入り、アフィリエイターはASPに登録して自分の広告媒体の審査を受ける必要があります。
しかし、ASPの審査も会社によってまちまちで行き届かない場合も多く、いい加減で間違った情報を垂れ流すアフィリエイターが後を絶ちません。
よく｢○○ランキング」などというアフィリエイトサイトがありますが、ほとんどの場合ランキングに客観的な根拠はなく、アフィリエイターの利益額と独断で決められています。
その他にも、いくつかのタイプの広告がありますが、消費者が一般的に購入に至る主な販売方法は以上です。
それ以外には、消費者自身が思いついたり目的を持ったキーワードで検索して購入に至る場合ですかね。
